上場廃止になったオンキョー株は今後どうなる!?

おはようございます。

ベアです。

 

さて、3/31に上場廃止になってしまったオンキョー株ですが、

私は、13円で買っていたオンキョー株を

4/1に5円で全て売却してロスカット。

-120万円くらいの損失となりました。

 

レボリューション株で+13万くらいを利確していたので、

それを考えると、-110万。

90万円近い金額が残りました!

全部なくなる覚悟でしたのでこれはでかい。

これだけあれば、十分に-100万は取り返せます。

-110万なくなった。。。とネガティブとなるか、

まだ90万円もある!とポジティブにとらえるか。

いつだって、ポジティブ思考が重要です (笑)。

 

さて、肝心のオンキョー株ですが、

今後どのような流れになっていくのかを

まとめてみたいと思います。

 

まず、上場廃止になったからといって、

すぐに倒産、経営破綻するわけではありません。

勿論、

 

倒産、経営破綻=上場廃止

 

の方程式はなりたちますが、その逆はイコールではないのです。

ただ、投資家としては、自由に売買できなくなるので、

トレードとしては、一旦売却が正解です。

いつだって自分の身を守るのは、「ロスカット」だけです!

なので、自由に売買できなくはなりますが、

株主としての権利はもっていますし、

配当金があれば受け取れます。

 

上場廃止になったオンキョー株はこれから、

自力で経営再建をしていく、

もしくは、他社や、公的機関が入って経営再建していくか、

二つの道が残されています。

 

そして、株主が必ず押さえておかないといけないイベントがあります。

それは、本当に株が紙屑にかわる、

 

『減資』

 

というイベントです。

 

減資は増資の逆。資本金を減らすという作業になりますが、

大きく、

 

100%減資 と 99%減資

の二種類に別れます。

この二つは似て非なるもの。株主にとっての明暗をわけます。

超簡単に説明すると、

 

100%減資=今の株主の権利はすべてはく奪してリセットする。株は紙屑。

100%未満減資=資本金の額は減少するが、今の株主の権利は残る。

 

減資でも100%減資は他の減資とは全く意味が違うものであり、

既存株主の株式数をゼロにすることです。

 

100%減資を行う場合は債務超過であるため、

会社を一旦、整理(倒産・会社更生法など)を行う場合が多く、

日本航空の件がこれに当たります。

JALは2010年1月19日に会社更生法の適用を受けました。

JALは、企業再生支援機構(官民が出資)のもとで再建をめざしたのです。

この際に100%の減資を実施し、当時の株主の権利は消失。

 

その後、2012年9月19日に再上場をはたしたが、

当日の株主と今の株主は全く違く顔ぶれなのです。

 

つまりオンキョーも、自力での再建が難しく、

民事再生法や会社更生法の適用となれば、

100%減資はさけられず、

既存の株主の権利は消失します。

 

一方で、ポジティブな見通しとしては、

シャープの例があげられます。

経営不振に陥ったシャープは2015年に減資を行い、

1000億近い資本金を5億円にまで減資。

しかし、100%減資ではないので、既存株主の権利は継続。

その後、鴻海が、2016年3,888億円を出資し、

経営を見事に債権。

上場廃止を免れただけではなく、大きく株価も戻しました。

 

 

つまり、オンキョーがシャープのような

変遷をたどるには、

協力な外部パートナーとの資本業務提携は必須になるはずです。

 

 

 

 

会社に再生の見込みがある場合は、

会社のリストラによる債務の圧縮、債権者の債務免除、

そして株主責任を負うことで3者が痛みを分かち合い、

再生を進めることになります。

そして既存株主を追放した後に新たにスポンサーより資本金を入れ

全く新しい株主構成となります。

 

そして、自力再建した後に再度上場をすれば、

既存の株主の権利は保持されたまま

再上場の可能性はありますが、

今の経営状況をみると、かなりそのポジティブ側面での

ストーリーは厳しいのではないかと思います。

 

その理由についても別記事で書いていきます。

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