おはようございます。
ベアです。
さて、3/31に上場廃止になってしまったオンキョー株ですが、
私は、13円で買っていたオンキョー株を
4/1に5円で全て売却してロスカット。
-120万円くらいの損失となりました。
レボリューション株で+13万くらいを利確していたので、
それを考えると、-110万。
90万円近い金額が残りました！
全部なくなる覚悟でしたのでこれはでかい。
これだけあれば、十分に-100万は取り返せます。
-110万なくなった。。。とネガティブとなるか、
まだ90万円もある！とポジティブにとらえるか。
いつだって、ポジティブ思考が重要です （笑）。
さて、肝心のオンキョー株ですが、
今後どのような流れになっていくのかを
まとめてみたいと思います。
まず、上場廃止になったからといって、
すぐに倒産、経営破綻するわけではありません。
勿論、
倒産、経営破綻＝上場廃止
の方程式はなりたちますが、その逆はイコールではないのです。
ただ、投資家としては、自由に売買できなくなるので、
トレードとしては、一旦売却が正解です。
いつだって自分の身を守るのは、「ロスカット」だけです！
なので、自由に売買できなくはなりますが、
株主としての権利はもっていますし、
配当金があれば受け取れます。
上場廃止になったオンキョー株はこれから、
自力で経営再建をしていく、
もしくは、他社や、公的機関が入って経営再建していくか、
二つの道が残されています。
そして、株主が必ず押さえておかないといけないイベントがあります。
それは、本当に株が紙屑にかわる、
『減資』
というイベントです。
減資は増資の逆。資本金を減らすという作業になりますが、
大きく、
100%減資 と 99%減資
の二種類に別れます。
この二つは似て非なるもの。株主にとっての明暗をわけます。
超簡単に説明すると、
100%減資＝今の株主の権利はすべてはく奪してリセットする。株は紙屑。
100%未満減資＝資本金の額は減少するが、今の株主の権利は残る。
減資でも100%減資は他の減資とは全く意味が違うものであり、
既存株主の株式数をゼロにすることです。
100%減資を行う場合は債務超過であるため、
会社を一旦、整理（倒産・会社更生法など）を行う場合が多く、
日本航空の件がこれに当たります。
JALは2010年1月19日に会社更生法の適用を受けました。
ＪＡＬは、企業再生支援機構（官民が出資）のもとで再建をめざしたのです。
この際に100%の減資を実施し、当時の株主の権利は消失。
その後、2012年9月19日に再上場をはたしたが、
当日の株主と今の株主は全く違く顔ぶれなのです。
つまりオンキョーも、自力での再建が難しく、
民事再生法や会社更生法の適用となれば、
100%減資はさけられず、
既存の株主の権利は消失します。
一方で、ポジティブな見通しとしては、
シャープの例があげられます。
経営不振に陥ったシャープは2015年に減資を行い、
1000億近い資本金を5億円にまで減資。
しかし、100%減資ではないので、既存株主の権利は継続。
その後、鴻海が、2016年3,888億円を出資し、
経営を見事に債権。
上場廃止を免れただけではなく、大きく株価も戻しました。
つまり、オンキョーがシャープのような
変遷をたどるには、
協力な外部パートナーとの資本業務提携は必須になるはずです。
会社に再生の見込みがある場合は、
会社のリストラによる債務の圧縮、債権者の債務免除、
そして株主責任を負うことで3者が痛みを分かち合い、
再生を進めることになります。
そして既存株主を追放した後に新たにスポンサーより資本金を入れ
全く新しい株主構成となります。
そして、自力再建した後に再度上場をすれば、
既存の株主の権利は保持されたまま
再上場の可能性はありますが、
今の経営状況をみると、かなりそのポジティブ側面での
ストーリーは厳しいのではないかと思います。
その理由についても別記事で書いていきます。